奨学支援・各種サポート

安心して就学できるよう、
奨学金・各種制度等の支援体制を用意しております。
奨学金
日本学生支援機構奨学金
経済的な理由から就学が困難な方を支援する、公的な奨学金制度です。
日本学生支援機構の特長
- 教育ローンに比べて低利率。
国が実施する奨学金で安心! - 入学後にかかる学費は
すべて奨学金でまかなえる - 奨学金の用途はさまざま。
生活費や通学費にも利用可能!
奨学金の種類
貸与型
区 分 | 貸与月額 | 利息 | |
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第一種 | 自宅通学 |
2万円~4万円、または53,000円から選択 |
無利息 |
自宅外通学 | 2万円~5万円、または60,000円から選択 | ||
第二種 | 自宅通学 | 2万円~12万円から選択 | 年利上限3% |
自宅外通学 |
(独立行政法人日本学生支援機構法施行令参照)
給付型(奨学金給付+授業料等減免)
令和元年9月20日付けで、本校は国の新しい修学支援制度の対象校となっています。この制度は、家庭の経済状況に左右されずに、意欲のある方たちが大学、短大、専門学校等に進学できるように支援する制度で、2020年4月入学生から適用されます。
【支給対象となる学生】
住民税非課税世帯 及び それに準ずる世帯の学生
(令和2年在学生(既入学者含む)から対象)
支援の内容は、「給付型の奨学金」と「入学金・授業料の減免」の2つで構成されています。
支援の対象者の要件、手続き等は、JASSO(日本学生支援機構)のホームページから確認できます。その他、詳細につきましては、文部科学省の以下のURLからご確認ください。
- 高校生向けリーフレット
- 保護者様向けリーフレット
- 制度の概要(文部科学省)
- 奨学金の制度[給付型](日本学生支援機構)
- 給付型奨学金のお問い合せ(日本学生支援機構)
- 修学支援対象校一覧(神奈川県(私学振興課))
- 関連ページ
- 日本学生支援機構 奨学金情報
教育ローン
日本政策金融公庫・提携教育ローン
入学手続時納入金にもご利用いただける教育ローン。
借りる範囲や返済方法は、あなたの希望や状況に合わせて利用できます。
国の教育ローン(公的な融資制度) |
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ジャックスの教育ローン(学園提携ローン) |
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その他の教育ローン
主な金融機関で取り扱いがある教育ローンをご利用いただけます。
詳細・申請手続については、各金融機関に直接お問い合わせください。
在校生の学費プラン(事例)

Aさんの場合
(社会人 30才 / 男性)
- POINT
- ・卒業後に独立開業したい!
- ・在学中はできるだけ勉強に集中!
- ・学費ローン借入は最小限に抑えたい!
入学学科 : 鍼灸マッサージ科・午後コース
3年間学費総額 : 471万円
コメント
将来の開業資金のことも考えて、入学前に支払う学費等で自己資金を使ったのは入学金のみ。残りの手続金(施設費と前期授業料)は学校提携の教育ローン(ジャックス)を利用しました。在学中は利用しやすい日本学生支援機構奨学金を3年間申請。それで3年間の学費すべてをカバーしました。
自己資金 | 300,000円 |
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提携教育ローン(ジャックス) | 610,000円 |
日本学生支援機構奨学金(第二種) | 1年次 1,400,000円 (200,000円 入学特別増額) + (100,000円 × 12ヶ月) |
2年次 1,200,000円 (100,000円 × 12ヶ月) |
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3年次 1,200,000円 (100,000円 × 12ヶ月) |
|
合計 | 4,710,000円 |

Bさんの場合
(高校生 18才 / 女性)
- POINT
- ・親に負担をかけたくない!
- ・勉強とアルバイトを両立!
- ・目指すはスポーツトレーナー!
入学学科 : 柔道整復科・特修コース
3年間学費総額 : 381万円
コメント
親に負担をかけたくなかったので、自力で進学しようと思い、高校3年の時に日本学生支援機構奨学金の予約採用を申請しました。入学前の費用は親(※国の教育ローンを申請)に立て替えてもらいましたが、在学中は母校の部活のトレーナー活動をやりながら、奨学金とアルバイトで3年間の学費や通学費用などを支払うことができました。
国の教育ローン※ | (1,200,000円) |
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自己資金 | アルバイト 1,080,000円 (月 30,000円 × 36ヶ月) |
日本学生支援機構奨学金(第二種) | 1年次1,600,000円 (400,000円 入学特別増額) + (100,000円 × 12ヶ月) |
2年次1,200,000円 (100,000円 × 12ヶ月) |
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3年次0円 | |
合計 | 3,880,000円(70,000円は予備資金) |
専門実践教育訓練給付金制度
専門実践教育訓練給付金は、厚生労働省が指定する教育訓練講座において、労働者や離職者が自ら費用を負担して受講し、修了した場合に、本人がその教育訓練施設に支払った費用の一部を支給する雇用保険の給付制度です。
受給資格のある方は、3年間で最大168万円の給付金を受けることができます。(平成30年1月に制度変更により拡充)
※ 社会人の方で該当される場合は、お早めにハローワークにお問い合わせの上、支給要件照会を受け、入学の1ヶ月前までに給付資格確認手続を行ってください。
制度対象学科 ※2023年度入学生対象
鍼灸マッサージ科 午前コース (指定番号 1410006-2220011-1)
受講開始日 2023年4月1日 ー 受講終了日 2026年3月31日
鍼灸マッサージ科 午後コース (指定番号 1410006-2020011-1)
受講開始日 2023年4月1日 ― 受講修了日 2026年3月31日
柔道整復科 特修コース (指定番号 1410006-2120011-1)
受講開始日 2023年4月1日 ― 受講修了日 2026年3月31日
給付例
受給要件を満たす方が、指定講座の”学科コース ”へ入学した場合
- 関連ページ
- 専門実践教育訓練給付金制度
学費サポート制度
本校在校生には、以下の学費サポート制度(減免制度)があります。
特待生制度
鍼灸マッサージ科・鍼灸科・柔道整復科において、前年度の学業成績および学術研究等の評価を鑑み、特に優秀で他の在校生の模範となる学生を特待生として、進級年度の授業料の一部を免除する制度です。
学内進学奨学制度
在学中に本校および本学園の他学科に進学する方を支援するため、入学金・授業料等の学費の一部を免除する制度です。
特修コース奨学制度
特修コースに入学され、下記A~Dに該当する有望な人材に対して入学金の一部を支援する制度です。A~Cに該当する方は、出願書類の「免許・資格欄」に該当する資格を記入してください。本奨学制度の対象者として本校が認定した方には、入学後に下記のいずれかの奨学金を付与します。
奨学制度対象者 | 資格条件 | 奨学金 | 提出書類 | |
---|---|---|---|---|
A | 介護関連有資格者 | 訪問介護員、介護職員、介護福祉士、社会福祉士、介護支援専門員 | 10万円 | 修了証明書、 資格証明書の写し |
B | スポーツトレーナー 認定者 |
アスレティックトレーナー、パーソナルトレーナー ※日本国内又は米国内のAT、ATC、CPT |
10万円 | 認定書の写し |
C | 医療関連有資格者 | 医師、歯科医師、薬剤師、看護師、理学療法士、作業療法士、保健師、助産師、臨床検査技師、診療放射線技師、視能訓練士、言語聴覚士、臨床工学技士、義肢装具士、歯科衛生士、歯科技工士、救急救命士、柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師 | 20万円 | 免許証の写し |
D | 学業成績優秀者 | 本校に入学する年の3月に高等学校卒業見込みの方で、卒業時調査書の評定平均が3.6以上 | 10万円 | 高等学校調査書 |
※特修コースとは、鍼灸科特修コース、および柔道整復科特修コースを示します。
※本制度は、他の奨学制度との併用はできません。推薦制度との併用はできます。
経済的要支援者に対する学費減免制度
授業料等の学費を実質的に負担する家計支持者が以下にあげる事由に該当し、且つ審査の結果、学費の減免が必要と認められた場合には、当該学生に対して授業料の一部(30万円/年額)を免除する制度です。
対象者 | 必要証明書類 | |
---|---|---|
1 | 生活保護受給者 | 生活保護受給証明書等 |
2 | 市町村民税(個人住民税)所得割非課税者 | 市町村民税・県民税納税通知書等 |
3 | 所得税非課税者 | 最新の源泉徴収票等 |
4 | 倒産・失職等により家計が急変した者 | 破産手続開始決定書、退職証明書等 |
5 | 風水害等により多大な被害を受けた者 | 罹災証明書等 |
校友会推薦制度
呉竹学園(東京医療専門学校・呉竹鍼灸柔整専門学校・呉竹医療専門学校)の卒業生(校友会会員)より推薦され、本校に入学した方を対象として、学業・学術研究を奨励し、優秀かつ社会・校友会に貢献する人物を輩出することを目的として、入学金の一部(10万円)を入学後に付与する制度です。
その他のサポート制度
本校在校生には、以下のサポート制度・特典があります。
基礎科目履修免除制度
大学・短期大学・厚生労働大臣指定の医療系専門学校で既に取得している基礎科目の単位を、本校で生かせる制度です。
大学併修制度
本校に通いながら通信制の4年制大学を受講し学位(学士)取得を目指す制度です。専門学校と大学で進学を悩んでいる高校生の方や、社会人の方で更なるキャリアアップや大学の学位を取得したい方にお勧めする制度です。
- 併修制度
- 大学併修制度の詳細ページ
勤労学生控除
本校在校生は、所得税法施行令第11条の3の2項各号に掲げる事項に該当し、大学等の学生同様、勤労学生控除を受けられます。
通学定期及び学割
JR・私鉄・地下鉄・バス等の公共の交通機関では通学定期券が利用でき、学生旅客運賃割引も利用できます。
提携学生寮・学生マンション紹介
ひとり暮らしを快適・安全にサポートする、本校提携学生寮や学生マンションなどをご紹介しています。
- 提携学生寮
- 提携学生寮の詳細ページ
- 体験入寮
- 体験入寮のご案内
- 遠方からお越しの方で宿泊をお考えの方や学生寮の利用をご検討されている方などは、本校提携先にて体験入寮(有料・朝夕食付き)がご利用できます。
無料職業紹介所
厚生労働大臣認可の無料職業紹介所を有し、就職、アルバイトの紹介を行っています。