新着情報
奨学金・各種サポートのご案内
本校では安心して就学できるよう、奨学金･各種制度等の支援体制を用意しています。
奨学金
日本学生支援機構奨学金
経済的な理由から就学が困難な方を支援する、公的な奨学金制度です。
日本学生支援機構の特長
- 教育ローンに比べて低利率。国が実施する奨学金で安心!
- 入学後にかかる学費はすべて奨学金でまかなえる
- 奨学金の用途はさまざま。生活費や通学費にも利用可能!
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- 日本学生支援機構
教育ローン
日本政策金融公庫・提携教育ローン
入学手続時納入金にもご利用いただける教育ローン。
借りる範囲や返済方法は、あなたの希望や状況に合わせて利用できます。
| 国の教育ローン(公的な融資制度) |
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| ジャックスの教育ローン(学園提携ローン) |
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専門実践教育訓練給付金制度
専門実践教育訓練給付金は、厚生労働省が指定する教育訓練講座において、労働者や離職者が自ら費用を負担して受講し、修了した場合に、本人がその教育訓練施設に支払った費用の一部を支給する雇用保険の給付制度です。
受給資格のある方は、3年間で最大168万円の給付金を受けることができます。（平成30年1月に制度変更により拡充）
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学費サポート制度
本校在校生には、以下の学費サポート制度(減免制度)があります。
特待生制度
鍼灸マッサージ科・鍼灸科・柔道整復科において、前年度の学業成績および学術研究等の評価を鑑み、特に優秀で他の在校生の模範となる学生を特待生として、進級年度の授業料の一部を免除する制度です。
学内進学奨学制度
在学中に本校および本学園の他学科に進学する方を支援するため、入学金・授業料等の学費の一部を免除する制度です。また、同時に2つの学科に入学した場合は、1つの学科の入学金および校友会費を免除します。
特修コース奨学制度
特修コースに入学され、下記A~Dに該当する有望な人材に対して入学金の一部を支援する制度です。A~Cに該当する方は、出願書類の「免許・資格欄」に該当する資格を記入してください。本奨学制度の対象者として本校が認定した方には、入学後に下記のいずれかの奨学金を付与します。
| 奨学制度対象者 | 資格条件 | 奨学金 | 提出書類 | |
|---|---|---|---|---|
| A | 介護関連有資格者 | 訪問介護員、介護職員、介護福祉士、社会福祉士、介護支援専門員 | 10万円 | 修了証明書、 資格証明書の写し |
| B | スポーツトレーナー 認定者 |
アスレティックトレーナー、パーソナルトレーナー ※日本国内又は米国内のAT、ATC、CPT |
10万円 | 認定書の写し |
| C | 医療関連有資格者 | 医師、歯科医師、薬剤師、看護師、理学療法士、作業療法士、保健師、助産師、臨床検査技師、診療放射線技師、視能訓練士、言語聴覚士、臨床工学技士、義肢装具士、歯科衛生士、歯科技工士、救急救命士、柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師 | 20万円 | 免許証の写し |
| D | 学業成績優秀者 | 本校に入学する年の3月に高等学校卒業見込みの方で、卒業時調査書の評定平均が3.6以上 | 10万円 | 高等学校調査書 |
※特修コースとは、鍼灸科特修コース、および柔道整復科特修コースを示します。
※本制度は、他の奨学制度との併用はできません。推薦制度との併用はできます。
授業料等減免制度(経済的困窮者に対する学費等減免制度)
授業料等の学費を実質的に負担する家計支持者が以下にあげる事由に該当し、且つ審査の結果、学費の減免が必要と認められた場合には、当該学生に対して授業料の一部（30万円／年額）を免除する制度です。
| 対象者 | 必要証明書類 | |
|---|---|---|
| 1 | 生活保護受給者 | 生活保護受給証明書等 |
| 2 | 市町村民税（個人住民税）所得割非課税者 | 市町村民税・県民税納税通知書等 |
| 3 | 所得税非課税者 | 最新の源泉徴収票等 |
| 4 | 倒産・失職等により家計が急変した者 | 破産手続開始決定書、退職証明書等 |
| 5 | 風水害等により多大な被害を受けた者 | 罹災証明書等 |
その他のサポート制度
本校在校生には、以下のサポート制度・特典があります。
基礎科目履修免除制度
勤労学生控除
通学定期及び学割
詳しくは奨学金・各種サポートのページをご参照ください。
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